日本では、1日8時間労働が当たり前とされているのをご存知でしょうか。
しかし、当然といっても、不平等感に頭を抱える方も少なくありません。
例えば、8時間とはいえ、周りと比較するとおかしい点が顕著だった。
つまり右にならう形の労働だと、現状のままで良いのかという疑問も必然と生まれます。
一方、8時間を超過した2桁の労働時間に及ぶこともあり、望ましくない就業と化しているのです。
珍しいケースではなく、目立つ事由も多々あるため、理由の把握は必要といえるでしょう。
本記事では、セルフチェックしながら解決に運ぶ方法にも触れているので、ぜひ最後までご覧ください。
1日8時間労働がおかしい理由
1日に8時間労働はおかしいという声は、何も不思議なことではありません。
各事例に紐づけ、理由をピックアップしていくので特徴をしっかりとご確認ください。
精神的・身体的にきつい
日本の労働基準法では、1日8時間の週トータルで40時間の労働が標準とされています。
しかし、異を唱えるように、待ったという声が挙がりました。
目立ったのはエキサイトでもピックアップされた、ガールズちゃんねるの事例でしょうか。
共感せざるを得なかったのは、事務職でもがんじがらめで心身ともに疲労困ばいになるという意見です。
事務的に中枢となる、経理でお局様とのいさかいごと、小休憩もないというのがおかしいという反応につながっているのです。
会社に縛られる時間が長い
1日8時間労働でも、拘束される時間は想定を超えていたという意見も散見されました。
言うまでもなく、会社に到着してから労働開始ととらえる発想は少ないでしょう。
つまり、内心のタイムカードが打刻されるのは自宅を出てからと、損に考える方が圧倒的です。
また、おかしいと異議を訴えるには道理があり、納得せざるをえない理由があります。
上司が不在で、会社へ戻るまで退社しないでほしいという、立場上で不可避な問題。
そのほか、賃金の発生がないのに縛られる、会社の催事があればストレス負荷になります。
通勤時間も含めるとより長い
通勤時間を含めると、1日あたり8時間の労働どころではないという意見もあります。
理由には納得するものがあり、全国平均では往復で1.19時間も要することがわかりました。
総務省統計局による数値でしたが、関東圏は地方に比べ深刻と言わざるを得ません。
一見、東京が群を抜くと思いきや、最も長かったのは神奈川の往復1.45時間です。
よって、交通費のみならず、移動分も手当がないとおかしいという不満へつながります。
ちなみに、通勤時間が短いのは大分県の0.57時間、鹿児島の0.58時間（どちらも往復）でした。
ただ、地方だと仕事が少ないことも挙げられるので、大幅な引っ越しにならないよう改善したいところです。
残業時間も含めるとより長い
日本では未だに、8時間を超えた労働で残業も止むことがありません。
厚生労働省の発表（2022年4月）によると、就業形態計の所定外労働時間は10.7時間でした。
10.7時間というのは、正社員やパートも含めた合計時間となります。
前年の同月と比較すると6.7％の増加で、自社はおかしいと認知してしまうのでしょう。
ちなみに、内訳は一般労働者が14.6時間、パートは2.2時間の所定外労働時間です。
つまり正社員の残業時間は減少どころか、増加が止まらないことも懸念材料になっています。
仮にもサービス残業を強いられているなら、早期段階で脱することが課題になるでしょう。
自由な時間がなくなる
1日8時間で、労働が実働時間換算で8時間以上を超えると自由度が高いとはいえません。
働く方の中で、過酷な労働であればおかしいと疑問を感じることもあるでしょう。
もし肉体労働でハードワークなら、帰路についたあと何もできなければ疲労も蓄積します。
そうした中、青山ハッピー研究所が自由を感じるかの調査をしました。
結果、30代では不満が過半数を占め、自由時間の少なさが可視化されたのです。
使える時間が、奪われていたと痛感したなら転機を見出す必要が大だといえるでしょう。
日本と世界の労働の違い
1日あたり8時間労働がおかしいと目立った反応があったかは、世界も関係しています。
地上波TV等で、ヨーロッパ諸国は夏休みが長いと見聞きしたことはないでしょうか。
EU加盟国で挙げると、法律で4週間は休暇を取るように義務付けられています。
一方で日本はというと、休みが取れるにもかかわらず引っ込み思案になりがちです。
もちろん社内の風潮が、取らせない雰囲気を作り出しているのが問題点といえるでしょう。
しかし、役職があるなど、ポジションがなければ安易な意見具申はできません。
また、波風を立てたくなくて我慢をするのも、先の展望において障壁になります。
8時間労働の対処法
1日の労働は8時間がベースといっても、実働の内容が肝になります。
不条理を押し付けられ、周囲も同様だからと受け入れるのはナンセンスといえるでしょう。
次に、望ましい転職の検討や相談・法律の確認と打診についてピックアップしていきます。
転職を検討する
1日の労働時間が8時間でも苦しい、または残業も伴い過酷なら転職が最適解でしょうか。
おかしいと感じながらも体に鞭を打って労働に耐え、不調から病院に罹るとなると本末転倒です。
また、1度空白期間が発生して長期にわたると、面接時の人事評価も落としかねません。
先手を取る形で、まずはできる範囲から転職活動をするのがベターです。
次に、消化できる有給があれば、転職活動時に備えて使えるようにしておきましょう。
なお、転職活動は現職と並行することも決して不可能ではありません。
職業安定所に通うなら休日を利用しなければ、原則アクションは難しいでしょう。
しかし、転職サイトであれば帰宅した後の活動が可能になります。
必要な情報を吸収し、残すは応募と面接を用意できた時間に決行できれば理想的です。
相談する
1日の労働時間が8時間を超えた場合、相談者がいないと困った経験がないでしょうか。
ときに労働組合がある会社と比べ、自社はなくおかしいと不満が爆発することもあります。
1人で解決できるなら良いのですが、悩みが続くのであれば問題は一向に解消できません。
ただし、解決のため相談に乗ってくれる機関もあるため、確認はしておきたいところです。
令和2年の11月、過重労働解消相談ダイヤルが設けられて実施の運びとなりました。
- 北海道・宮城・東京・愛知
- 大阪・広島・香川・福岡
上記の8都道府県で、主に合同庁舎内での相談となります。
なお、所轄は労働局労働基準部監督課なので覚えておきましょう。
強いて言うなら、相談の拠点が増えることを今後期待したいものです。
法律を確認する
1日の労働時間の、原則を定めているのは厚生労働省です。
なお、同省が規定している労働基準法第32条では、1日あたり8時間以内と決めています。
悪徳な企業が悪い意味で混同するのは、8時間台なら問題ないと断定する点でしょうか。
ともすると、労働者に対して少々のオーバーなら良いと不条理を突きつける企業も。
しかし黙認は不利になるため、8時間”以内”が厚生労働省の規定だと意見具申しましょう。
是正されないならおかしいと即座に判断し、転職の視野も考えるべきです。
転職を検討する際のポイント
転職の検討に入る際、あらかじめ先々の道筋を立てておくことが大切です。
また勤務時間や働き方、そのほか企業もしくは個人で力を活かすかも重視しなくてはいけません。
次に検討するなら最低限、念頭に置いておきたい項目について述べていきます。
勤務時間を検討する
労働が1日8時間でも、自身と合わない勤務時間帯なら変化を求める方もいます。
散見されるのは、通勤ラッシュの満員電車を回避したいという思いでしょうか。
もし会社が改善しないなら、やはりおかしいという不満も出て不思議ではありません。
日本の割合はわずかですが、フレックスタイム制を導入する企業への転職も1つの道です。
例えば10時から15時までに出社を固定する、コアタイムの取り決めが有効策といえます。
そうすることで通勤ラッシュの回避、避けたい出社時間帯の問題はクリアできるでしょう。
一方で、重要な社内会議にも参加ができるため、自由配分が増えるメリットを生みます。
リモートワークを検討する
多様な働き方改革はボトムダウンする形で、大・中小企業に浸透してきています。
中でも、不要な出社を避けるリモートワークが現代で増加しており注目は欠かせません。
もちろん、リモートワークは国内外を問わない社会情勢も関係するところがあります。
しかし、1日で不要な業務が重なるのはおかしいと思い、無駄を省きたい方には効率的です。
一方、業種は狭まるのが特性なのは合わせて把握する必要があります。
とりわけ、営業職・運輸関連など、人的に動く業種は当然ながら不可です。
ただ、プログラマーやエンジニア、事務経理やデザイナーなどは活路を開いています。
現段階の仕事が、転職時にリモートワークの労働に適しているか再確認してみましょう。
大企業を検討する
1日8時間労働できつい、もしくは超過するなら大企業の検討も視野に入れたいところ。
大企業の充実度を自身の環境と比較し、おかしいと察知する方も少なくないからです。
会社四季報の統計では、大手ホワイトカラーの企業は残業が少ないと発表されています。
もちろん大企業だから、必ずしも残業がないと断定はできません。
しかし、有給消化は大企業ならでは通りやすく、便宜を図ってくれる会社もあります。
また、コンプライアンス違反は大企業が大きく取り沙汰される傾向なのも否めません。
つまり、規定違反で問題が浮き彫りにならないように、大企業は働きやすさを重視します。
よって、大企業がやはり安定だと転職に舵を切る方が増える、必然の理由になるわけです。
フリーランスを検討する
1日の労働時間に縛られるがゆえに、フリーランスを検討する方も増加傾向にあります。
また、8時間以上の実働は非効率だと、現状がおかしいと思うならば再考の余地があるでしょう。
そのほか、社内の風潮に合わない、集団の中よりも個々で仕事をしたい方にも人気です。
技術と経験があるなら、今や週5出社ではなく週3～4日から稼働できる雇用先もあります。
もちろん未経験で、いきなり柔軟な就業の優遇を受けられるわけではありません。
とはいえスキルは並行して身につけられるため、選択肢として念頭に置くと良いでしょう。
例えばWeb関係であれば、オンラインでできるスクールに通う手立てもあります。
8時間労働はおかしいまとめ
ここまで、1日の8時間労働に関わるおかしい点について述べてきましたが、解決の糸口は見つかったでしょうか？
この記事のポイントをおさらいすると以下の通りです。
- 負担の忍耐は精神を蝕み悪循環になる
- 不要な拘束や通勤時間の長さも改善を図る
- 最低限の法律を知った上で相談を積極的にする
- 多分野を見据えて在職しながら転職活動を行う
これらの情報が少しでも皆様のお役に立てば幸いです。
最後までご覧いただき、ありがとうございました。